適応障害の診断書｜もらい方・デメリット・会社の対応

「適応障害の診断書って、どうやってもらうの？出したらどうなる？」

私は、近所の精神科がどこも予約でいっぱいだったため、オンライン診療で受診し、適応障害の診断と休職の診断書を出してもらいました。そこから約8か月の休職が始まりました。

この記事では、その体験とあわせて、診断書のもらい方と費用、出すことのデメリット、会社に出したあとの流れ、退職するときに診断書が役立つ場面（失業給付）までをまとめます。

📖 この記事でわかること

• オンライン診療で診断書をもらった私の体験
• 診断書のもらい方・流れ・費用
• 診断書を出すデメリットと注意点
• 会社に出したあとの流れ（休職・有給・傷病手当金）
• 病気で退職するとき、失業給付で不利にならない仕組み

✅ 先に結論

診断書は、心療内科や精神科を受診し、医師が療養が必要と判断したときに出してもらうものです。「必ずもらえる」「簡単に書いてもらえる」ものではありません。費用は保険がきかない自費で、医療機関ごとに決まっています。

会社に出すと、就業規則にもとづいて休職などの手続きに進みます。病名が会社に伝わることなどのデメリットもありますが、無理を続けて悪化するより、休むための正式な手段として使う価値があります。

📝 私が診断書をもらうまで

正直に話したことで、医師に状況が伝わった

診察では、職場で何があったか、どんな体の変化があるか、仕事についてどう感じているかを、そのまま伝えました。うまく話そうとする必要はありません。

診断書を出すかどうかは、あくまで医師が診察して判断することです。私の場合は、その日のうちに診断書を出してもらえました。

診断書の期間は、最初は短めに区切られた

最初の診断書は2週間の休職でした。その後も受診を続け、延長を重ねて、休職は合わせて約8か月になりました。診断書は一度で終わりではなく、回復の様子を見ながら更新していくものです。

休職から退職までの経過は、別の記事に書いています。

「診断書がほしい」と伝えてかまわない

会社に休職を申し出るために診断書が必要なら、そのことを医師に伝えてかまいません。ただし、出すかどうかは診察のうえで医師が判断します。

症状を大きく言ったり、小さく言ったりせず、ありのままを伝えることが、自分に合った判断をしてもらう近道です。

オンライン診療でも、メモがあると落ち着いて話せる

私はZoomでの診察が初めてで、少し緊張しました。画面越しでも、話したいことを手元にメモしておけば、言い忘れを防げます。

費用は自費。医療機関ごとに金額が違う

診断書の作成は健康保険がきかない自費になり、金額は医療機関が決めています。私が使ったエニキュアでは、診断書は4,400円と公式サイトで案内されていました（料金は変わることがあるので最新は公式で確認してください）。

受診そのものは保険が使えるので、初診料・再診料は3割負担です。

会社が書式を指定していることもある

会社によっては、休職の診断書に決まった書式があったり、「就業可能かどうか」の記載を求めたりすることがあります。受診の前に、人事に必要な書類を確認しておくと、二度手間を防げます。

「診断書が出なかった」ときは

受診しても、その時点では療養が必要とまでは判断されず、診断書が出ないこともあります。その場合も、症状が続くなら、受診を続けて経過を見てもらうことが大切です。

どうしても今の職場がつらい場合は、医師にそのことも正直に伝えてください。休む以外の方法（業務量の調整など）について意見をもらえることもあります。

デメリットより、悪化させないことを優先する

病名が会社に伝わることや、保険の告知を心配して受診をためらう人もいます。でも、無理を続けて悪化すると、回復にかかる時間がさらに長くなります。

私も、受診をきっかけに休むことができました。心配な点は、受診のときに医師に相談してかまいません。

電話がつらいなら、メールで先に伝える

体調が悪いときは、電話で話すのがつらいこともあります。まずメールで診断書の提出と休職の相談を伝え、必要があれば後から電話する形でもかまいません。

私は、最後の気力で上司に「もう無理です」と連絡したところから、休職が始まりました。

診断書は、コピーを手元に残す

会社に出す前に、診断書をコピーするかスマホで撮影しておきます。傷病手当金の申請や、のちに退職するときのハローワークの手続きで、内容を確認したい場面があるためです。

私は有給で処理してもらった

私の場合、休職中は傷病手当金は受け取らず、有給で処理してもらいました。有給を使っている日は、原則として傷病手当金は出ません。

有給が足りなくなる場合は、傷病手当金の申請を考えてください。申請書には、医師に意見を書いてもらう欄があります。

病気で退職する場合、診断書が失業給付で役立つことがある

体調を崩して退職した場合、ハローワークで「正当な理由のある自己都合退職（特定理由離職者）」と判断されると、自己都合で辞めた場合の給付制限（失業給付が出るまでの待ち期間）がかかりません。心身の障害や病気で離職した人も、この対象に含まれます。

判断するのはハローワークで、病気で働けなかったことが分かる診断書などの資料が求められることがあります。退職前に、主治医に相談しておくと安心です。

📚 出典：ハローワークインターネットサービス「特定受給資格者及び特定理由離職者の範囲の概要」、全国健康保険協会「傷病手当金」。確認日 2026年10月9日。

「辞めるための診断書」は出にくいことがある

休職のための診断書（療養が必要なことを示すもの）は出ても、「退職すべき」という内容の診断書は性質が違い、出してもらえないことがあります。退職は本人が決めることで、医師が「辞めるべき」と書くものではないためです。

退職を考えているなら、まず休職して体調を整えてから、落ち着いて判断することをおすすめします。

退職を決めたら、伝え方とお金の手続きを準備する

私は休職を延長し、一度復帰したものの再発して、最終的に退職を決めました。退職の伝え方や、退職後に受け取れるお金の手続きは、別の記事にまとめています。

✅ まとめ

• 診断書は、医師が療養が必要と判断したときに出るもの。必ずもらえるわけではない
• 私はオンライン診療で当日に受診し、適応障害の診断書が出た
• 費用は自費。私が使ったエニキュアは4,400円（公式の案内）
• デメリットは病名が伝わる・給料が原則出ない・保険の告知など
• 病気で退職するなら、特定理由離職者として給付制限がかからないことがある
• 辞めるための診断書は出にくい。まず休んで体調を整える