適応障害からの転職はバレる？不利？正直に言った体験

「適応障害で休職したこと、転職先に言うべき？バレる？」

私は適応障害で約8か月休職し、そのあと退職しました。転職活動を始めたとき、はじめは面接で正直に適応障害のことを伝えていました。その結果、まったく内定がもらえませんでした。

この記事では、その体験を出発点に、休職歴が転職先に伝わる経路、伝える義務はあるのか、不利にならない伝え方、障害者雇用（オープン就労）という選択肢までを、公的な情報とあわせて整理します。

📖 この記事でわかること

• 正直に伝えて内定ゼロだった私の体験
• 休職歴が転職先に伝わる経路と、伝わらないもの
• 病気のことを自分から伝える義務はあるか
• 不利にならない伝え方と例文
• オープン就労（障害者雇用）とクローズ就労の違い

✅ 先に結論

休職歴が、前の会社から転職先に勝手に伝わることは基本的にありません。病気のことを自分から伝える法律上の義務も、一般的にはありません。

ただし、面接で聞かれたときに嘘をつくのは避けてください。大事なのは、病名を伝えるかどうかより、「いまは働ける状態で、再発を防ぐ工夫をしている」ことが伝わるかです。伝えたうえで配慮を受けながら働きたいなら、障害者雇用（オープン就労）という道もあります。

休職約8か月、そして退職

私は職場で孤立したことをきっかけに体調を崩し、オンライン診療で適応障害と診断されました。最初は2週間の休職でしたが戻れず、延長を重ね、途中で1週間だけ復帰したものの再発し、合わせて約8か月休職したあとに退職しました。

休職のくわしい経過は、別の記事に書いています。

面接で正直に話したら、まったく内定がもらえなかった

転職活動を始めたとき、私は面接で、適応障害で休職し、退職したことを正直に伝えていました。

ところが、まったく内定がもらえませんでした。理由を企業から聞いたわけではありませんが、病気のことを伝えるときは、次の章以降で書く「企業が気にしていること」を意識する必要があります。

📚 出典：個人情報保護法（第三者提供の制限）、厚生労働省「公正な採用選考の基本」。確認日 2026年10月9日。

病気のことを自分から伝える義務は、一般的にはない

病歴は、本人の同意なく扱ってはいけない「要配慮個人情報」にあたります。法律で、応募者が病歴を自分から申告しなければならないと決められているわけではありません。

ただし、面接で「健康上、業務に支障はありますか」と聞かれたときに事実と違うことを答えると、あとで経歴を偽ったと受け取られるおそれがあります。嘘はつかず、伝える範囲を自分で決める、という考え方が現実的です。

休職中も在籍していたなら、職歴に空白はない

休職していた期間も、会社に在籍していたのであれば、履歴書の職歴は「入社〜退職」の期間で書けます。履歴書に「休職」と書く決まりはありません。

退職後、転職活動までに期間が空いた場合は、その期間に何をしていたかを聞かれることがあります。その答え方は次の章で書きます。

不安を消すのは「いまの状態」と「工夫」の具体性

企業の不安に答えるには、いまは主治医からも働けると言われていること、体調を崩さないために気をつけていること（睡眠、通院、無理な残業をしない働き方など）を、具体的に伝えることです。

病名を詳しく説明するより、「どう働けるか」を伝えるほうが、相手は判断しやすくなります。

体調が戻る前の転職活動は、落ちる以上に危ない

面接で落ちることが続くと、それ自体が大きなストレスになります。体調が十分に戻らないまま転職活動を続けると、また調子を崩すおそれもあります。

転職活動を始める時期は、主治医と相談して決めてください。

退職理由として伝える場合

❌ 「適応障害になって働けなくなったので辞めました」

⭕ 「前職では職場環境の変化をきっかけに体調を崩し、療養したうえで退職しました。現在は回復していて、主治医からも就業に問題はないと言われています。再発を防ぐために、睡眠と通院を続けています。今後は〇〇の経験を生かして、長く働きたいと考えています」

空白期間について聞かれた場合

❌ 「体調が悪くて、何もしていませんでした」

⭕ 「体調を整えるために療養していました。その間に〇〇（資格の勉強やパソコンのスキルなど）にも取り組み、現在はフルタイムで働ける状態です」

「健康面で配慮が必要なことは？」と聞かれた場合

❌ 「特にありません」（本当は配慮が必要なのに言わない）

⭕ 「通院のために月に1回ほどお休みをいただくことがあります。それ以外は、通常どおり勤務できます」（必要なことは正直に、具体的に）

退職理由の答え方は、ほかの理由と同じ型で

「事実を短く → いまの状態 → 次の会社でやりたいこと」という順番は、病気以外の退職理由と同じです。面接での退職理由の答え方は、別の記事で例文付きでまとめています。

会社選びは「休みやすさ」と「相談先」を見る

次の会社を選ぶときは、給料だけでなく、残業の少なさ、夜勤やシフトの有無、休みの取りやすさ、社内に相談できる窓口（産業医や人事）があるかを確かめてください。体調を崩した前の職場の原因が、次の会社にもないかを見ることも大切です。

前の会社を辞めた理由を次の会社で確かめる方法は、転職を繰り返さないための記事でまとめています。

転職エージェントには、伝える範囲を自分で決めて相談する

転職エージェントの担当者に、病気のことをすべて話す必要はありません。ただ、「残業が少ない職場がいい」「通院のため月1回休みたい」など、働き方の希望は伝えておくと、合わない求人を避けやすくなります。

担当者が応募先にどこまで伝えるかは、事前に確認しておくと安心です。

障害者雇用の法定雇用率は、2026年7月から2.7％に

民間企業は、従業員の一定割合以上の障害者を雇う義務があり、その割合（法定雇用率）は2026年7月から2.5％から2.7％に引き上げられました。対象になる企業も、従業員37.5人以上に広がっています。

精神障害者保健福祉手帳を持っている場合は、障害者雇用枠で、配慮を受けながら働く道があります。手帳を取るかどうかは、主治医と相談して決めてください。

📚 出典：障害者雇用促進法、厚生労働省（民間企業の法定雇用率：2024年4月2.5％、2026年7月2.7％）。確認日 2026年10月9日。

いきなり就職が不安なら、就労移行支援で準備する

すぐに転職活動をするのが不安な場合は、就労移行支援を使って、働く練習や就職活動の支援を受ける方法もあります。障害者手帳がなくても、医師の意見書などで利用できる場合があります。

利用期間は原則2年までで、利用料は前年の所得によって決まります。

✅ まとめ

• 私は正直に伝えて内定ゼロだった。伝えるなら「いま働けるか」までセットで
• 休職歴が前の会社から勝手に伝わる仕組みはない。問い合わせには本人の同意が必要
• 病歴を自分から伝える法律上の義務は一般的にない。ただし聞かれたら嘘はつかない
• 伝えるなら、事実は短く、回復と再発防止の工夫、次の仕事への意欲を中心に
• 配慮を受けたいならオープン就労。法定雇用率は2026年7月から2.7％
• 転職活動を始める時期は、主治医と相談して決める