適応障害の休職期間は？給料と8か月休んだ体験

「適応障害で休職。どのくらい休めばいい？給料はどうなる？」

私は適応障害で、合わせて約8か月休職しました。最初は2週間の予定でしたが戻れず、延長を重ね、途中で1週間だけ復帰したものの再発して、また休むことになりました。

この記事では、その経過をそのまま書いたうえで、休職期間の決まり方、休職中のお金（有給・傷病手当金）、休職中の過ごし方、休職のあとの選択肢を、公的な情報とあわせてまとめます。

📖 この記事でわかること

• 適応障害の休職期間はどう決まるか（私は約8か月）
• 休職中の給料｜有給・傷病手当金・会社の制度
• メンタル不調で休む人は珍しくない（国の調査）
• 休職中の過ごし方と、復帰でつまずいた私の体験
• 休職のあとに選べる道（復職・退職・転職）

✅ 先に結論

適応障害の休職期間に決まった長さはなく、医師の診断書で区切りながら、回復に合わせて延ばしていくのが一般的です。私は2週間のつもりが、合わせて約8か月になりました。

休職中のお金は、有給休暇を使うか、健康保険の傷病手当金を受けるかが中心です。私は傷病手当金はもらわず、有給で処理してもらいました。会社の休職制度の決まりは、就業規則で必ず確認してください。

📝 私の休職の経過

「2週間で治る」とは限らない

最初の診断書は、2週間や1か月など短めの期間で出ることがあります。私も最初は2週間でした。ただ、その期間で必ず回復するという意味ではなく、様子を見るための区切りです。

私のように、延長を重ねて半年以上になることもあります。焦って期間を短く見積もるより、医師と相談しながら一区切りずつ進めてください。

会社の休職制度には「上限」がある

休職は法律で決まった制度ではなく、会社が就業規則で決めている制度です。休職できる期間の上限、休職中の給料の扱い、上限を過ぎた場合の扱い（退職扱いになるなど）は、会社ごとに違います。

休職が長くなりそうなら、早めに就業規則を確認し、人事に上限を聞いておいてください。

📚 出典：全国健康保険協会（協会けんぽ）「病気やケガで会社を休んだとき（傷病手当金）」。支給額は「支給開始日以前の継続した12か月間の各月の標準報酬月額を平均した額÷30日×2/3」。健康保険組合によって付加給付がある場合があります。確認日 2026年10月9日。

傷病手当金は、給料が出ている間はもらえない

傷病手当金は、病気やケガで働けず、給料が受けられないときの生活の支えです。有給休暇を使って給料が出ている日は、原則として傷病手当金は支給されません（給料が傷病手当金より少ない場合は差額が出ます）。

私は有給で処理してもらったため、傷病手当金は受け取っていません。有給が足りなくなる場合は、傷病手当金の申請を考えてください。申請書には医師の意見を書いてもらう欄があります。

お金の不安が強いなら、会社と早めに相談を

休職が長くなると、お金の不安がさらに体調を悪くすることもあります。有給の残り日数、傷病手当金の申請の流れ、社会保険料の払い方（休職中も保険料はかかります）を、早めに人事に確認しておくと安心です。

退職後に受け取れるお金は、別の記事で一覧にしています。

メンタル不調で1か月以上休んだ人・退職した人がいた事業所

12.8％

1か月以上休業した人がいた事業所は10.2％、退職した人がいた事業所は6.2％

📚 出典：厚生労働省「令和6年 労働安全衛生調査（実態調査）」（2025年8月7日公表）。常用労働者10人以上の民営事業所、有効回答8,304事業所。期間は2023年11月1日〜2024年10月31日。確認日 2026年10月9日。

従業員1,000人以上の会社では、9割超に休んだ人がいる

同じ調査で、従業員1,000人以上の事業所では、メンタル不調で1か月以上休んだ人か退職した人がいた割合が91.6％でした。大きな会社ほど、メンタル不調で休む人がいるのは当たり前のことになっています。

休むことは、あなただけの特別な失敗ではありません。

「迷惑をかけている」と思うのは、真面目な人ほど

休職中に「同僚に迷惑をかけている」「自分だけ休んでいていいのか」と罪悪感を持つ人は少なくありません。でも、休職は医師が療養が必要と判断したうえでの正式な手続きです。

いちばん周りに負担をかけるのは、無理をして戻り、また長く休むことです。私自身、1週間で復帰して再発した経験から、そう感じています。

私は休職中、ブログとYouTubeをやっていた

私は休職中、ブログとYouTubeをやっていました。

ただ、これはあくまで私の場合です。何かをしなければと焦る必要はありませんし、体調が悪いときは何もしなくてかまいません。主治医と相談しながら、自分に合う過ごし方を見つけてください。

復帰は「職場の環境」も一緒に確かめる

私は7月に復帰しましたが、上司が代わっていて、復帰早々フルシフト、さらに転勤の話も出ていました。何もかもが以前と違い、1週間でまた無理になってしまいました。

復帰するときは、体調だけでなく、仕事の量や配置を段階的に戻してもらえるかを、事前に会社と話しておくことが大切です。会社によっては、短い時間から始める「試し出勤」などの制度があります。

📚 出典：厚生労働省・中央労働災害防止協会「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」。確認日 2026年10月9日。

「主治医が大丈夫」と「職場で働ける」は別の判断

主治医の「復帰できる」は、日常生活が送れるまで回復したという判断であることが多く、元の仕事をそのままこなせるという意味とは限りません。だからこそ、ステップ3で会社と、仕事の量や配置を段階的に戻す計画を話し合うことが大切です。

私の場合は、復帰してすぐにフルシフトに戻り、1週間で再発しました。

休職中の会社への連絡は、頻度と方法を決めておく

休職中も、診断書の更新や手続きのために会社と連絡を取る場面があります。連絡が負担になる場合は、「月に1回、メールで」のように、頻度と方法を人事と決めておくと気持ちが楽になります。

上司との連絡がつらいときは、人事や産業医を窓口にしてもらえないか相談してください。

私は退職を選んだ。それも自分を守る決断だった

私は再び休職したあとも状況が変わらず、最終的に退職を決めました。迷いがなかったとは言いませんが、あのまま自分をすり減らし続けるより、環境から離れることも必要だったと、今は思っています。

退職の伝え方や、退職後のお金の手続きは、別の記事にまとめています。

すぐの転職が不安なら、就労移行支援という道もある

退職したあと、いきなり転職活動をするのが不安な場合は、「就労移行支援」を使う方法があります。障害者総合支援法にもとづく福祉サービスで、心の病気などがある人が、働くための訓練や就職活動の支援、就職後の定着の支援を受けられます。

利用期間は原則2年までで、利用料は前年の所得によって決まり、自己負担なしで使っている人も多くいます。障害者手帳がなくても、医師の意見書などで利用できる場合があるので、住んでいる市区町村の障害福祉の窓口で確認してください。

転職活動で「適応障害」と正直に言ったら、内定が出なかった

退職後の転職活動で、私ははじめ、面接で正直に適応障害で休職・退職したことを伝えていました。その結果、まったく内定がもらえませんでした。

病気のことをどこまで、どう伝えるかは、転職活動でいちばん悩むところです。体調が整って、働ける状態になってから転職活動を始めること、そして伝え方を工夫することが大切だと、身をもって感じました。

✅ まとめ

• 休職期間に決まりはない。医師の診断書で区切りながら延ばしていく
• 私は2週間の予定が、延長と再発で合わせて約8か月になった
• お金は有給か傷病手当金。私は有給で処理し、傷病手当金はもらっていない
• 会社の休職制度の上限と扱いは、就業規則で早めに確認する
• メンタル不調で休む人は珍しくない。罪悪感より回復を優先する
• 復帰は体調と職場の環境の両方を確かめてから